本記事では、私が就職先で見る募集要項のポイントについてご紹介します。
就活している方の参考になればと思います。
年間休日日数（最重要）
年間休日日数は120日以上を目安として欲しいところです。
1年間は52週間ですから、土日だけでも 52×2=104 日、そこに祝日16日を足すと120日です。
※祝日数は2025年現在
それに加え、ホワイト企業なら夏季休暇や年末年始休暇がもらえますから、やはり120日は欲しいと思います。120日未満の会社は、土日祝のどこかは出勤することになるわけです。土日祝以外は1日も休まなかったとしてもです。
私は給与面や福利厚生がどれだけ良くても、最低でも114日以上の休日数がなければ就職先の候補から即刻除外します。
あなたは世間が休んでいる間、自分だけ働きたいですか？
1日あたりの所定労働時間
ここは意外と就活情報などで言及されていないと感じますが、かなり重要です。
1日8時間労働の会社が多いですが、7時間50分とか7時間40分のケースもあります。
1日7時間30分労働の会社は優秀です。私が求人を見た感じだとかなり珍しいと感じます。
例えば、1日8時間労働の会社と7時間30分の会社を比較すると、1年間で240日働いた場合、240日 × 0.5時間 = 120時間となり、これは約15日分の勤務に相当します。
極端な話、労働時間が多い会社では15日分タダ働きしているようなものです。
また、実際には残業するとしても、所定労働時間を超えた場合には割増賃金が支払われます。つまり、所定労働時間が短い会社は、実質的な時給が高くなることと同じことを意味するわけです。
これは、前述の年間休日日数の多寡についても同じことが言えますね。
福利厚生（住居が重要）
一番大きいのは、住居に関する福利厚生です。
社員寮や社宅、家賃補助の制度がある場合、見かけ上の年収よりも大きく上がることになります。
例えば、家賃7万円の家に家賃補助によって3万円で住めたとしましょう。
この場合、1年間では手当額4万円×12ヶ月=48万円分、補助されることになります。
仮に年収500万円だったとすると、家賃補助がない同じ年収の会社と比べて、年収約550万円と考えることもできるわけです。
就活する上で必須の項目というわけではありませんが、年収を考える上では必ず確認しましょう。見かけ上の年収が低くても、家賃補助によって意外と支出を抑えられるという場合があります。
また、これは私個人の感想ですが、住宅関連の福利厚生がしっかりとしている会社は、その他の福利厚生も充実しているような傾向にある気がします。
余談ですが、昔、一部の上場企業では、株主からの従業員のコストカットの要求をかわすために、給料を低めに抑える代わりに、福利厚生をガチガチに充実させていたことがあったようです。
一部の古い大企業に、その傾向が見られたと思います。
まとめ
募集要項の労働環境に関する項目で、私がチェックしているのは大きく以下の3点です。
- 年間休日日数（120日以上が目安）
- 所定労働時間（短い方が実質的な時給が高くなる）
- 福利厚生（特に家賃補助などの住居関連）
実際には休日出勤や残業ばかりで思った待遇を受けられないものですけどね。
それでも、そうなった場合でも割増賃金をもらうことができるので、やはり休みの少ない会社に比べると給与面では良いということになります。
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